通信販売で自転車を買われた事のある方ならご存知でしょうが、防犯登録は義務でありながら、加盟店に持ち込んでも登録させてもらえない事が多々あります。
保証書がない。販売証明書がない。領収書は販売証明書にならない。
これらの言葉は私が実際に都内の自転車販売店で言われた言葉です。
しかし、私の場合、保証書は領収書と一緒に持参していたのです。「ここにありますでしょう」とお見せすると、「日本語で書かれてないのでそんなものは受け付けられない」と一蹴されました。
4件ほど依頼しに行きましたが、昔ながらの個人店舗でも、大きめの販売店でも、反応は似たようなものでした。
調べてみると防犯登録に必要とされる書類は、東京都の場合ですと「保証書または販売証明書(販売店名・商品名・車体番号などが全て明記されているもの)」となっています。
メーカーに保証書を再発行してもらうのは難しいですが、海外(通販)の販売店に必要な情報を明記した販売証明書を発行してもらうのは可能なのではないだろうかと考えた私は、以下のような内容で販売証明書の発行を依頼しました。
Dear customer service representative,
It would be grateful, if you could issue a proof of purchase of the order #00000. The document is required by Japanese law enforcement agencies to register the bike that I bought from you to their anti-theft registration. The registration is compulsory. And the proof of purchase must include the bike’s serial number, name of manufacturer, name of model and colour. I attached a photocopy of your bike checklist of the order. You can find the serial number and specifications on the checklist. Thank you.
私の場合、商品自体は (当時、私が滞在していたからか) ドイツ (国内) から来ましたが、販売店はイギリスにありました。
イギリスを含めたヨーロッパの場合、担当者が自分の裁量で勝手に判断して行動する文化なので、ダメだと一点張りする担当者もいれば、簡単に認めてくれる担当者もいます。
そういう事情を踏まえ、なるべく現地語で、丁寧かつ簡潔に依頼した方が要求が通る可能性が高いと考えて英語で書きました。
生憎、領収書の再発行の要求と誤解されましたが、この問い合わせにより販売店から車体番号とメーカー、商品名入りの販売証明PDFを発行してもらうことができました。
これを印刷して、自転車防犯登録の張り紙を出している近所の別の販売店に持っていったところ、無事に防犯登録のシールを貼ってもらうことに成功しました。
防犯登録の難しい点は、書類が揃っていても店舗によっては受け付けてもらえない場合があるところです。
この書類を持っていっても、他の店舗では「日本語ではない」という理由で断られていた可能性も大いにあります。そういう場合は自分で日本語の対訳をつけた書類を作成し、販売店の担当者に内容が間違いないことを確認、署名させてから送り返してもらうことを考えます。
私が登録受付に成功した店舗は、販売よりも修理や整備に重きを置いていました。
ネット上で調べてみると、ホームセンターや大型スーパーなどの自転車販売コーナーでも受け付けてもらえる可能性が高いようです。
必要な書類さえ揃えられれば、後はこうした店舗を見つける事が登録成功の秘訣かもしれません。
です。
